2020 Vol.102 No.5 Innovations to Improve People’s Quality of Life一人ひとりのQoL向上を実現する社会イノベーション
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて,新たな価値観や生活様式を前提とした社会のあり方がグローバルに模索されている。日常生活やビジネスのあらゆる面で,従来の枠組みにとらわれない変化が起きる中でこそ求められるのが,人々のQoL(Quality of Life)の維持・向上である。
本特集では,日立と協創パートナーによる最新の取り組みを紹介するとともに,誰もが暮らしやすいまちであるヒューマンシティと,QoL向上を図るヘルスケアの分野で最新の技術・ソリューションを幅広く紹介する。
Cover Story
人生100年時代の中でのハイブリッド型コミュニティ創造
人のための新たなデジタル社会を背景とする新地域コミュニティ像
人生100年時代とも言われる中で,高齢者のフレイル(虚弱)をいかに喰い留めるかが,重要な課題となっている。健康長寿社会の実現に向けて,必要となる新しい社会システムや今後の取り組みについて,東京大学高齢社会総合研究機構 飯島勝矢教授が提言する。
「幸せ」を起点とした組織・社会の変革をめざして
20世紀型成長シナリオへのオルタナティブを
高齢化と人口減少,グローバル化の進行などによる社会・経済構造の変化を受け,企業組織のあり方や働く環境を見つめ直す動きが広がっている。
新しい未来を創るための意識改革を訴えてきた安宅和人氏は,最新著『シン・ニホン』で,自然と共に豊かで人間らしい暮らしを営む場所としての「風の谷を創る」プロジェクトについて語り,注目を集めている。「ハピネス」に着目したビジネスを立ち上げた日立製作所フェローの矢野和男と,それぞれの新しい取り組みについて語り合い,一人ひとりが自分らしく幸福に生きることができる社会を実現するために今,何をすべきかを考える。
ウィズコロナ時代のQoL向上へ,セルフヘルスケアの土壌づくりを
北海道岩見沢市での母子健康調査,オンライン妊婦健診・診療の協創事例から
グローバル社会に大きな影響をもたらしている新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中,急激な感染増と重症化を防ぎながら社会活動を活性化していく,ウィズコロナ時代の新常態を見据えた取り組みが進みつつある。
日立は,北海道大学の科学技術振興機構のCOIプログラムに参画し,食と健康に着目した協創による研究プロジェクトを推進している。今回,その研究プロジェクトの一つである北海道大学病院と共同で行ったオンライン妊婦健診・診療におけるキーパーソンに,それぞれの成果について紹介いただくとともに,ウィズコロナ時代の医療のあり方を展望する。
GLOBAL INNOVATION REPORT
中国の未来都市 雄安新区
中国が開発を進める雄安新区は,千年大計,国家大事として「深セン経済特区」,「上海浦東新区」に次ぐ21世紀初めての全国規模の新区構想と位置づけられている。昨今の新型コロナウイルスの影響で人々の価値観は変化し,理想の都市像も変化しつつあるが,世界の多くの有識者の叡智に基づき長い歴史に学んで作られた雄安新区計画は,大きく変わることなく着実に進んでいる。本稿では,中国の都市化の歴史をひもといた後,雄安新区計画の概要と建設の推進状況を紹介する。
FEATURED ARTICLES
まち・暮らしにおけるQoL向上の取り組み
近年,政府主導による働き方改革や人々の住みやすいまちづくりなど,生活者のQoLを向上させる取り組みが各地で活発化している。日立は,「健康・安全・快適」などの社会価値を人々が享受できる,誰もが暮らしやすいまち「ヒューマンシティ」の実現をめざしている。
ここでは,まち・地域分野を中心として,人々のQoL向上に寄与するさまざまな技術・ソリューションを紹介する。
医療・ヘルスケアにおけるQoL向上の取り組み
医療現場では,患者の負担を減らす治療法や,難治性疾患の根本治療への道をひらく再生医療への期待が高まっている。日立は,がん治療において患者のQoLを維持・向上する粒子線治療装置や,高度な迅速検査を実現する体外診断装置,再生医療の研究などを協創パートナーとともに進めている。
ここでは,日立の強みである理化学機器をコアに,AIやデータ解析を活用し,QoL向上を図るヘルスケア分野の技術やソリューションを紹介する。
新型コロナウイルス感染拡大を受けた日立の活動について
幅広い事業分野を持つ日立グループの強みを生かし,
30万人が一丸となって推進
日立グループは,新型コロナウイルスの感染が拡大する中,お客さま,パートナー,そして,グループでグローバルに働く従業員および家族をはじめとする,すべてのステークホルダーの皆さまの安全・健康を第一に考え,感染拡大防止や拡大の影響を軽減する施策を実行しています。