IoTを生かして新たな社会や市場・エコシステムを創生しようとする潮流が生まれつつある中,日立は,情報制御システムにおいて「共生自律分散」コンセプトをベースにした開発を行っています。本特集では,重要社会基盤のシステムを効率よく制御する取り組み,それを支える基盤技術をご紹介します。
ITの新たな活用により,製造業や社会インフラの革新をめざす動きが広がっている。
日立は,社会インフラや産業分野の制御システムを手がけてきた強みを生かし,情報システムとの融合にも取り組んでいる。
2015年にIoT(Internet of Things)を構成したコネクテッドデバイスの数は約150億に上った。こうしたデバイス[スマートフォンやRFID(Radio-frequency Identification)チップ,無線センサー]によって集められたデータはWebベースのサービスを促進し,輸送やメディアといったセクターを揺るがしてきている。しかし,大きな変化はこれからである。コネクテッドデバイスの数は2020年には300億以上になると予想されている。
近年,IoTによる新たなイノベーションをめざす動きが製造業を中心に活発に なっている。米国においては,GE(GeneralElectric Company)を中心としたIndustrialInternet Consortium(IIC)が,ドイツにおいては,ドイツ政府主導のIndustrie 4.0がそれぞれ立ち上がり,製造業とIT業界を巻き込んだエコシステムの形成や標準化への取り組みがなされている。