AIをはじめとするデジタル技術の急速な進化は,業務を効率化するだけでなく,働く時間・空間の自由度を増し,さらには組織づくりやモチベーションマネジメントに活用されるなど,企業と従業員の間に新たな関係をもたらそうとしている。こうした中,日立はグローバルでの人財配置の最適化や知的生産性向上とともに,柔軟な働き方の構築に取り組んできた。本号では,新たなワークスタイルの実現に向けた日立の挑戦と,日立が提供する改革のためのソリューションを紹介する。
国の重要戦略として進められている「働き方改革」。その背景には,日本の労働市場の新陳代謝の低さがあるという。労働市場の流動性を高めながら,イノベーションによる持続的な経済成長を実現するためには,どのような改革が必要なのか。働き方改革コンソーシアムでエグゼクティブ・アドバイザーを務める竹中平蔵氏に聞いた。
デジタライゼーションの進展によって産業構造やビジネスモデルが変化する中,人口減少による社会構造の変化に直面する日本企業では,持続的成長の実現に向けた知的生産性の向上が急務となっている。こうした中で求められる新たな人財像とは,知的生産性向上を実現する働き方とは。日立グループの情報・通信システム事業を率いる柴原節男執行役専務に,株式会社日立コンサルティングの八尋俊英社長が話を聞いた。
事業のグローバル化を加速する中で,日立グループは人財活用と働き方改革に力を入れてきた。新しい働き方を創造していくためには,どのような姿勢で課題と向き合い,改革に取り組むべきなのか。日本におけるテレワーク推進を牽引してきたテレワークマネジメント社の田澤由利代表取締役を迎え,働き方改革における課題と展望について議論した。
金融や教育など,さまざまな領域においてデジタルテクノロジーの活用が加速している。日立は人事領域におけるHRテックを推進する体制をいち早く整えるとともに,ピープルアナリティクスを導入した。これまでの人事データ分析の活用実績をはじめ,今後の展開や方向性などについて,日立のHRテックを牽引する2人のキーパーソンに話を聞いた。
日立は2015年より「一人称のマインドセット」をテーマに掲げ,グローバル競争に勝ち抜く企業文化の醸成に取り組んでいる。国内外の日立グループ従業員が応募可能なビジネスプランコンテストの開催など,新ビジネス創出の点でも成果が期待される「Make a Difference!」について,プロジェクトの立ち上げから今日に至るまでの取り組みを追った。
社会イノベーション事業をグローバルに推進する日立は,多様な人財が一人ひとりの強みを生かし,伸ばしていく組織をめざしている。ここでは,日立グループの人財が国や事業部門を越えてOne Hitachiでソリューションを提供していくための人財マネジメント基盤の構築など,組織と従業員のあり方を変革するさまざまな取り組みを紹介する。
働き方改革実現に向けた企業の投資が活発化する中,「日立ワークスタイル変革ソリューション」など,人財のエンゲージメントを通して組織改革,経営改革を実現する日立のソリューションが注目を集めている。ここでは,自社の経験と技術を組み合わせ,働き方改革に取り組む顧客の課題解決に向けて日立が提案するソリューションを紹介する。